南海トラフは来ないと言ってる方はネットを見ていると、意外に多いように思えます。今回実際に確率という意味でも、いくつか考えてみました。また、実際に来ないと思っているあなたにこそ、南海トラフより広い視点を持っていただくために、アドバイスという形で書いてみたいと思います。まずは確率という点や、落とし穴について、解説してみたいと思います。数字という意味で、国の情報を知りたいのであれば、そのあたりも記述していますので、そちらのリンクも参考にしてみてください。それでは南海トラフについての本題です。
来ないのか来るのか
南海トラフの来ない確率の計算はシンプルだった
南海トラフは今後200年以内で起こったことを考えて、40%、50%だったりいろいろな計算があって、結局南海トラフは来ないのか来るのか、果てには巨大地震おきない説とまで言われています。この計算方法について、まずは解説してみると、これまでの発生周期と南海トラフの起こった回数を調べて、単純に計算しているだけです。そうすると、40%だの90%だの、明日来るかもしれない、むしろ来ないなんて話がとんでもない方向に向かってしまいます。いろいろと数字のマジックにだまされている方も多いのです。そして、日に日に確率は上がっていくものです。結局何が言いたいのかというと、確率ばかり気にしていても、前向きではないということです。確率的に考えて来ないといった方が、それは200年周期だったりするので、それが的中する確率の方が高いですが、ここで具体的な確率をはじき出す前に、南海トラフ以外でもぜひ考えてほしいことをアドバイスしてみたいと思います。
具体的な確率については、書いていると果てしないので、こちらで参考にすることができます。
南海トラフの確率【地震ハザードステーション】
南海トラフは結局来ないと考えている方へ
南海トラフというと、どれだけの被害があってどうなのかということはすでにニュースやネットなどで情報を仕入れていると思います。確率的な話題ならば、先ほどの情報でほとんどの方が大体解決したと思います。その上で、来るか来ないかで考えて、結局のところ来ないと考えたほうがメンタル的にも楽だし、必要以上に不安になっているような人が理解できない、巨大地震なんてそうそう来ないだろと考えている方の意見もわかります。それを踏まえた上ですが、近年の事情を考えてみると一部の地域での大きな地震、台風などの災害で南海トラフ以外でも大きな被害をかぶっている地域が増えてきました。単純に南海トラフだけを考えて、来ない方の確率が高いと思って、日常を過ごしているのであれば、まずは普段からの備蓄を考えてみましょう。「こないじゃん」なんて考えていても、その他のケースで被災しないとは限りません。むしろ、現状から考えてそちらの確率のほうが高いのではないでしょうか。確かにネットで書かれているような記事だったり、SNSで必要以上に騒ぎ立て、果てにはデマを流す方もいるので、結果としてそれらの情報にうんざりしてきているという方も少なくはなく、筆者もその方たちの気持ちがわからないわけでもありません。
前述したとおり、南海トラフではなくとも、それ以外で被災している方が多いです。西日本の大雨、北海道の大地震、熊本の大地震、鳥取の大地震、大阪の大地震。思い出すだけでも、ここ10年以内で被害は少数ながらも、実際に被災してしまった地域を考えると、むしろそちらのほうが南海トラフと同様に怖いものであると思います。なにより、一気に面白がってSNSで騒がれたり、テレビで騒がれたりするものの、数日でそんな状況には大半興味がなくなってしまい、エア被災地みたいになってしまいます。
南海トラフに話を戻しますが、来ないと思っている方の考え方や、確率的な意味でから考える方を真っ向から否定しているわけではありません。そのほうが生きる上で精神的に安定するのは間違いありません。ただ、最近の日本の災害状況を考えると、南海トラフ以外も気にかけておくべきです。そんなことを長々と書いて伝えたかっただけですが、普段からの南海トラフも含む防災意識が高まれば、うれしいです。結局のところ、南海トラフにしろですが、1人1人しっかり生き残る方が大量に亡くなる方が増えるよりも、復旧の速度は上がります。
南海トラフの確率で来ないなんて何とでも言えます
まだまだ確率が気になっている方へ、最終的に紹介しておきたいことがあります。結局どの確率が信頼できて、どうなのということは、国や専門家レベルでも意見が分かれております。今のところ国のサイトに含めて出回っている最新の情報にまでも、確率を考えると間違っているという指摘もあるくらいです。そして、数字などいくらでも変えようがあるので、しっかりと今後も生きていきたい方は、時間を無駄に過ごすよりはしっかりと現実で行動するのがおすすめです。そもそも南海トラフが来るか来ないかである程度の予測ができるならば、国がまずは対策しているはずです。考えてみれば、どれだけ今えらそうにふんぞり返っているお偉いさんでも、日本がかなりの危機に陥ったら、そのために働いてくれる奴隷が減ってしまうわけです。そう考えると、専門家の知識を活用してまでも、最善の努力を尽くすと考えたほうが妥当です。しかしながら、そんな仮説を踏まえても結果はあいまいなものになっておりますので、来ないかどうかなんてあくまでもエンターテイメントの1つと楽観的に考えて、実際に備蓄や非難経路を頭に叩き込んでおくことが必要で幾分か前向きで現実的です。